サンフロンティア不動産株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齋藤 清一、以下「当社」）は、従業員数100名未満の法人に所属する本部長クラス以上の経営層500名を対象に、「オフィス賃貸」に関する調査を実施しました。
近年、オフィス市況は回復基調にあり、都心部を中心に空室率の低下や賃料の上昇が見られています。こうした環境変化を背景に、オフィス需要は持ち直しつつある一方で、事業成長や人員計画が流動的なスタートップ経営者を中心に、条件に合う物件が見つかりにくいと感じているケースも少なくありません。
本調査では、「賃料」や「立地」といった分かりやすい条件に加え、経営判断を担う立場だからこそ生じる将来コストの見通しにくさが、オフィス選びにおける心理的負担、いわゆる”マインドコスト”となり、迷いが生じる背景の一つになっていることがうかがえました。
◇約半数のスタートアップ経営者が、オフィス選びに課題を感じている
オフィス選定時に最重要視しているポイントを聞いたところ、「賃料」（23.8％）、「立地」（17.0％）、「初期費用」（10％）が上位となりました。一方で、「快適性」（9.8%）や「インフラ設備」（5.8%）も一定の割合で挙げられており、賃料と立地を軸としながらも、働きやすさに関する要素がオフィス選定時の材料として考慮されている実態がうかがえます。
コメント