省エネ法に不適合となるケースが増えてくる

2024年4月、建築物省エネ法が改正され、大規模（2,000㎡以上）の非住宅の基準が強化されます。15％~25％の強化となり、不適合となる建築物が必ず増えてきます。

現行のままでは、工場の１割が不適合、事務所は３割が不適合、病院等では５割が不適合、飲食店に至っては６割が不適合となります。

省エネ基準への適合させるにはどうしたらよいか？

省エネ基準は大きく分けて、【外皮】と【一次エネルギー消費量】の２つがあります。

PAL【外皮性能基準】は非住宅の場合は省エネ基準への適合義務はありません。
BEI【一次エネルギー消費量基準】が基準となる数値以下かどうかによって判断します。
ＢＥＩの数値算出時に、外皮性能に関する数値を入力するため、結果的に外皮の性能も重要となってきます。

つまり、外皮と一次エネルギー消費量に影響する設備のそれぞれの面で対応させる方法があります。

設備性能を高くする方法

空調機

空調機は、省エネ性能への影響が比較的大きくなりやすい要素です。そのため省エネ性能の高い空調を採用すれば、基準値は良い数値となり適合しやすくなりますが、その反面コストがかかるというデメリットもあります。