【一条工務店】「災害と住まいについての意識調査2025」 防災意識が変わった人は約7割

概要

株式会社一条工務店（代表取締役社長:岩田直樹）は、9月1日の防災の日を前に、全国の男女1269名を対象に「災害と住まいについての意識調査2025｣を実施しました。さらに、アンケート結果に関して、国際災害レスキューナースであり、一般社団法人育母塾代表理事として活躍されている、辻直美さんよりコメントをいただきました。

｢災害と住まいについての意識調査2025｣サマリー

■阪神・淡路大震災から30年を迎え、様々な報道を目にして、約7割の人が防災意識が変わったと回答。

■阪神・淡路大震災の報道を受けて、今年新たに強化した対策は、「食料・飲料・生活必需品の備蓄の用意または見直し」と回答した人が最も多く6割以上、続いて「防災グッズ・非常用持出袋の準備」　という回答が4割以上。

■5年以内に自分自身が大きな地震に遭う可能性があると思っている人は7割以上。