2025年4月から、すべての建築物に省エネ基準への適合義務が課せられます。このことにより、建物の工事着手前に、省エネ基準への適合審査が必要となります。
この記事を読むと、非住宅建築物で最も主流であるモデル建物法において、評価対象となる給湯設備やそれらの評価項目を知ることができます。給湯設備の計算方法をマスターして、ストレスなく適合審査を突破しましょう！

評価対象となる給湯設備

モデル建物法を活用した非住宅の省エネ計算において、給湯設備の評価の要否は、給湯の用途によって決まります。
評価対象となる給湯の用途は、以下の通りです。

  • 定格加熱能力
  • 定格消費電力
  • 定格燃料消費量

これらの用途に使用する給湯設備を評価します。“室の用途”ではなく、”給湯の用途”で評価対象が決まる点が注意事項です。例えば、「厨房にある手洗い用途のための電気温水器」など、室の用途と給湯用途が一致しないことがあります。この事例の場合、この電気温水器は洗面手洗い用途で評価します。

評価対象外となる給湯設備

一方で、評価対象外となる給湯設備も存在します。評価対象外となる条件は、以下の通りです。

  • オフィスなどに設置される個別の給茶器や自動販売機
  • 給湯栓を有しない給湯設備