2024年4月、大規模非住宅建築物の省エネ基準が引き上げになりました。これを先駆けとして、2030年までの間に段階的に省エネ基準が引き上げになります。
従来通りの計算方法では、引き上げ後の基準に適合しない場合もあります。今回は、そのような事態に対峙した際の対策を紹介します。
この記事を読むと、性能向上につながる評価項目について知ることができます。性能向上につながる評価項目について理解して、省エネ基準の引き上げに備えましょう。

非住宅建築物の省エネ基準の引き上げ

冒頭でお話しした省エネ基準の引き上げについて、簡単にご紹介します。2024年４月に引き上げになった省エネ基準は、以下の表のとおりです。

建築物の規模
建築物の用途		 改正前のBEI基準（～2024/3/31） 改正後のBEI基準（2024/4/1～）
大規模
（2,000㎡以上）		 工場等 1.0以下 0.75以下
事務所等、学校等、ホテル等、百貨店等 0.80以下
病院等、飲食店等、集会所等 0.85以下
中規模
（300㎡以上）		 すべての用途共通 1.0以下（2026年度、引き上げ予定）

現状は大規模非住宅（2,000㎡以上）に限り、基準が引き上げになっています。2026年度には、中規模非住宅の省エネ基準も引き上げとなる予定です。詳しくは、別の記事でご紹介する予定です。