省エネに関する情報をまとめて共有

脱炭素

街中を走る車がすべて電動車になる日も近い?

環境問題にまつわる数字やキーワードについて
毎週1つずつ解説します。

国内における電気自動車(乗用車)の保有台数は117,317台 国内における電気自動車(乗用車)の保有台数は117,317台

国内メーカーでの量産開始から10年で800倍超にまで増加

2009年に国内メーカーによる本格的な量産が始まった電気自動車(EV)。2010年の国内保有台数(乗用車)はわずか141台でしたが、2020年には117,317台となり、10年間で約832倍の規模にまで増えました。一方、2020年の乗用車全体の国内保有台数は6,000万台超。EVの占める割合は約0.2%で、今後のさらなる伸びが期待されます。
 家庭から排出されるCO2の約4分の1は自動車由来とされています。2050年カーボンニュートラル実現のためには、走行時にCO2を出さない電気自動車などを利用するとともに、エネルギー源には太陽光や風力など再生エネルギーで発電した電力を積極的に活用していくことが重要です。

もっと詳しく
環境省
「Let’sゼロドラ!(ゼロカーボン・ドライブ)」

電気自動車などと再生可能エネルギー電力を同時活用する

「ゼロカーボン・ドライブ(略称ゼロドラ)」の意義や、

国や自治体の支援内容などをまとめています。

イラスト/ナカオテッペイ

【eco scope】記事一覧へ

続きはこちら
  • 投稿者
  • 投稿者の新着記事
環境省

今日の環境問題は、国民の日常生活や通常の事業活動から生ずる過大な環境負荷が原因となっており、その解決には、大量生産・大量消費・大量廃棄型の現代社会の在り方そのものを持続可能なものへと変革していかなければなりません。 こうした変革を具体化するため、環境省は、 (1)廃棄物対策、公害規制、自然環境保全、野生動植物保護などを自ら一元的に実施するとともに、 (2)地球温暖化、オゾン層保護、リサイクル、化学物質、海洋汚染防止、森林・緑地・河川・湖沼の保全、環境影響評価、放射性物質の監視測定などの対策を他の府省と共同して行い、 (3)環境基本計画などを通じ政府全体の環境政策を積極的にリードしています。

  1. 国連持続可能な開発のためのハイレベル政治フォーラム(HLPF2025) 開催結果について

  2. (仮称)扇町天然ガス発電所建設プロジェクトに係る計画段階環境配慮書に対する環境大臣意見の提出について

  3. (仮称)千葉袖ケ浦天然ガス発電所建設計画に係る環境影響評価準備書(再手続版)に対する環境大臣意見の提出について

  4. 令和6年度補正予算地産地消型資源循環加速化事業(間接補助事業)の3次公募について

  5. 中央環境審議会循環型社会部会小型家電リサイクル小委員会リチウム蓄電池使用製品の回収・リサイクルワーキンググループ(第1回)の開催について

  6. グリーン製品の需要創出等によるバリューチェーン全体の脱炭素化に向けた検討会(第4回)

  7. 海岸清掃における電動重機を用いた試行作業の実施について

  8. 2025年日本国際博覧会における「Green Blue Education Forum 2025」のプログラムとコンクールの審査結果について

  9. 「PFOS等の濃度低減のための対策技術の実証事業」における対象技術の選定について

  10. アフリカのきれいな街プラットフォーム第4回全体会合開催について

コメント

この記事へのコメントはありません。

CAPTCHA


RECOMMEND
RANKING
DAILY
WEEKLY
MONTHLY
  1. 1
  2. 2
  1. 1
  2. 2
  3. 3
  1. 1
  2. 2
  3. 3

RELATED

PAGE TOP